施設基準
施設基準概要
当院では以下の施設基準を整備し近畿厚生局に届出しております。
・機能強化加算
・地域包括診療加算２
・短期滞在手術等基本料１
・心大血管疾患リハビリテーション料１
・情報通信機器を用いた診療にかかる基準
・時間外対応１
・一般名処方加算
・地域包括診療加算２
・短期滞在手術等基本料１
・心大血管疾患リハビリテーション料１
・情報通信機器を用いた診療にかかる基準
・時間外対応１
・一般名処方加算
当院では「かかりつけ医」機能を有するクリニックとして、以下の取り組みを行なっております。
・受診されている他の医療機関や処方されている医薬品を把握させて頂くため、お薬手帳のご提示やご質問をさせて頂く場合がございます。
・必要に応じて、専門医師や専門医療機関をご紹介させて頂きます。
・健康診断の結果等の健康管理に係る相談に応じます。
・福祉・保健サービスに係る相談に応じます。
・診療時間外を含む、緊急時の対応方法等に係る情報提供を行います。
・必要に応じて、専門医師や専門医療機関をご紹介させて頂きます。
・健康診断の結果等の健康管理に係る相談に応じます。
・福祉・保健サービスに係る相談に応じます。
・診療時間外を含む、緊急時の対応方法等に係る情報提供を行います。
当院では複数の慢性疾患を有する患者様に対して継続的・全人的な診療を行います。
・健康相談・予防接種に係る相談に応じます。
・介護支援専門員・相談支援専門員からの相談に適切に対応いたします。
・患者様の状態に応じて２８日以上の長期の投薬又はリフィル処方箋の交付に対応可能です。
・介護支援専門員・相談支援専門員からの相談に適切に対応いたします。
・患者様の状態に応じて２８日以上の長期の投薬又はリフィル処方箋の交付に対応可能です。
当院では2024年5月より短期滞在手術等基本料１の施設基準を取得しております。
これは大腸ポリープ切除術などの日帰り手術に関して、厚生労働省が求めている適正な施設基準を満たしている場合に限り算定されるものです。
施設認定には、人員の十分な配置・施設や医療設備の充実度・緊急時の対応などにおいて一定以上の質を確保することが求められております。
当院では上記の基準を満たしているため、正式に厚生労働省より認定を頂きました。
そのため該当の日帰り手術を施行実施した際には、上記の加算が追加になります。
施設認定には、人員の十分な配置・施設や医療設備の充実度・緊急時の対応などにおいて一定以上の質を確保することが求められております。
当院では上記の基準を満たしているため、正式に厚生労働省より認定を頂きました。
そのため該当の日帰り手術を施行実施した際には、上記の加算が追加になります。
当院では医師をはじめとし看護師・管理栄養士・理学療法士などの専門職種が連携をとり、患者様に合わせたリハビリテーションの提供を致します。
当院では情報通信機器を用いた診療に対応しております。
・情報通信機器を用いた初診診療では向精神薬を処方しておりません。
当院はマイナンバーカードによるオンライン資格確認に対応しております。
・受診された患者様に対し、受診歴、薬剤情報、特定健診情報その他必要な診療情報を取得・活用して診療を行なっております。
当院はかかりつけ患者様からの問い合わせに対して診療時間外に対応できる体制を整えております。
お電話によるお問い合わせに応じることができなかった場合であっても、留守番電話・転送電話機能を利用し対応してまいります。
また、神戸市ではいつでも（２４時間・年中無休）相談を受け付ける救急相談ダイヤルがございます。必要に応じてご活用ください。
救急安心センター神戸：救急医療相談ダイアル＃７１１９（つながらない場合：０７８ー３３１ー７１１９）
お電話によるお問い合わせに応じることができなかった場合であっても、留守番電話・転送電話機能を利用し対応してまいります。
また、神戸市ではいつでも（２４時間・年中無休）相談を受け付ける救急相談ダイヤルがございます。必要に応じてご活用ください。
救急安心センター神戸：救急医療相談ダイアル＃７１１９（つながらない場合：０７８ー３３１ー７１１９）
当院では後発医薬品のある医薬品について、特定の医薬品名を指定するのではなく、薬剤の成分をもとにした一般名処方を行う場合があります。
一般名処方によって特定の医薬品の供給が不足した場合であっても、患者様に必要な医薬品が提供しやすくなります。
＊一般名処方とは
お薬の「商品名」ではなく「有効成分」を処方箋に記載することです。
そうすることで供給不足のお薬であっても有効成分が同じ複数のお薬が選択でき、患者様に必要なお薬が提供しやすくなります。
一般名処方によって特定の医薬品の供給が不足した場合であっても、患者様に必要な医薬品が提供しやすくなります。
＊一般名処方とは
お薬の「商品名」ではなく「有効成分」を処方箋に記載することです。
そうすることで供給不足のお薬であっても有効成分が同じ複数のお薬が選択でき、患者様に必要なお薬が提供しやすくなります。
当院では患者様への情報提供を積極的に推進していく観点から、原則として個別の診療報酬の分かる明細書を無料で発行しております。
